【2026年度最新版】食洗機の購入・買い替えに補助金は使える？最新制度をわかりやすく解説

食洗機の購入や買い替えを検討している方にとって、「補助金が使えるかどうか」は気になるポイントです。

2026年度は、国の「みらいエコ住宅2026事業」で、ビルトイン食器洗機が子育て対応改修の対象設備に含まれています。ただし、食洗機を単体で購入・設置すれば必ず補助金を受けられるわけではありません。

補助対象になるには、住宅の省エネ性能を高めるリフォームと組み合わせることや、対象となる住宅・工事・申請方法の条件を満たすことが必要です。

本記事では、食洗機の購入・買い替えで使える補助金の条件や補助額、申請時に確認したいポイントをわかりやすく解説します。

※本記事は2026年8月時点の情報をもとに作成しています。補助金制度は予算上限や制度変更により終了・変更される場合があるため、最新情報は必ず公式サイトでご確認ください。

食洗機のみの購入・設置で補助金はもらえる？

食洗機の補助金でまず確認したいのは、食洗機だけを購入・設置しても、補助対象にならないケースが多い点です。

2026年度のみらいエコ住宅2026事業では、ビルトイン食器洗機は「子育て対応改修」の対象設備に含まれています。ただし、補助を受けるには、対象住宅で所定の省エネリフォームを行うことや、補助額の下限を満たすことなどが必要です。場合は、まずは現在利用できる制度の条件を確認しておくことが大切です。

確認項目	内容
対象になる食洗機	電気用品安全法に規定する「電気食器洗機」で、組込型であること
補助額	30,000円/戸
単体設置	食洗機だけでは補助対象にならないケースが多い
申請者	工事発注者ではなく、登録事業者が申請
注意点	対象工事の組み合わせ、補助額の下限、工事写真・納品書などの書類確認が必要

卓上型やタンク式の食洗機ではなく、キッチンに組み込むビルトイン食洗機が対象です。食洗機だけを交換したい場合も、窓の断熱改修や給湯器・水栓などの省エネ設備と組み合わせられるか確認しておくと、補助金を活用しやすくなります。

食洗機補助金で知っておきたい「住宅省エネ2026キャンペーン」とは？

住宅省エネ2026キャンペーンは、住宅の省エネ化を進めるための国の補助制度をまとめた総称です。
リフォームでは、主に「みらいエコ住宅2026事業」「先進的窓リノベ2026事業」「給湯省エネ2026事業」「賃貸集合給湯省エネ2026事業」の4つが関係します。

食洗機の購入・買い替えで直接関係するのは、このうち「みらいエコ住宅2026事業」です。ビルトイン食器洗機は、家事負担の軽減に資する設備として、子育て対応改修の補助対象に含まれています。

ただし、食洗機だけを単体で設置しても補助対象にならないケースが多く、窓の断熱改修や給湯器交換など、ほかの対象工事と組み合わせて検討することが大切です。

参考：みらいエコ住宅2026事業についてわかりやすく解説｜交換できるくん

同事業は2023年から毎年実施されており、今回で4年目となります。なお、各事業の補助金は併用可能で、申請条件や対象設備はそれぞれ異なります。

先進的窓リノベ2026事業や給湯省エネ2026事業とあわせて申請する場合は、みらいエコ住宅2026事業側の最低補助額の考え方も変わるため、見積り時に事業者へ確認しておくと安心です。

食洗機の補助金は「みらいエコ住宅2026事業」が中心

食洗機の購入・買い替えで国の補助金を検討する場合、中心になるのは「みらいエコ住宅2026事業」です。

みらいエコ住宅2026事業は、住宅省エネ2026キャンペーンの一部として実施される制度で、省エネ性能を高めるリフォームや子育て対応改修などを支援する事業です。

対象工事	補助額
ビルトイン食器洗機	30,000円/戸
掃除しやすいレンジフード	15,600円/戸
ビルトイン自動調理対応コンロ	18,000円/戸
浴室乾燥機	27,600円/戸
宅配ボックス（住戸専用）	13,200円/戸

食洗機は、家事負担の軽減に資する住宅設備として補助対象に含まれています。キッチンまわりでは、掃除しやすいレンジフードやビルトイン自動調理対応コンロも対象になるため、キッチン設備をまとめて交換する場合は補助額を積み上げやすくなります。

ただし、キッチンセットの交換を伴う対面化改修で補助金を受ける場合、掃除しやすいレンジフードやビルトイン自動調理対応コンロは重複して補助を受けられない点に注意が必要です。

食洗機を補助対象にするための主な条件

みらいエコ住宅2026事業で食洗機を補助対象にするには、ビルトイン食洗機の設置だけでなく、住宅や工事の条件を満たす必要があります。

特に重要なのが、対象となる住宅の居室で「要件化工事」を行うことです。要件化工事とは、補助対象にするための前提となる省エネリフォームのことで、開口部の断熱改修や躯体の断熱改修などが該当します。

条件	確認内容
対象住宅	原則として平成28年12月31日以前に新築された住宅
要件化工事	外皮に面する開口部を有する1つの居室で、所定の省エネリフォームを実施
居室の例	リビング、寝室、子ども部屋、台所（キッチン）、書斎など
最低補助額	原則5万円以上。他の構成事業で交付決定を受けている場合は2万円以上
申請者	工事を行う登録事業者

食洗機の設置場所であるキッチンも、制度上の「居室」に含まれます。ただし、キッチンにビルトイン食洗機を設置するだけで要件を満たせるわけではありません。対象になる工事の組み合わせや、補助額の下限を満たせるかを事前に確認しておくことが大切です。

参考：みらいエコ住宅2026事業についてわかりやすく解説｜交換できるくん

「みらいエコ住宅2026事業（Me住宅2026）」について

2025年度に実施された「子育てグリーン住宅支援事業」の後継にあたり、主に新築住宅の建設およびリフォームを補助する制度です。

断熱性能やエコ設備の導入を条件に、若者から子育て世帯、高齢者と全世帯が対象になります。

対象要件・補助金額

2025年11月28日以降にリフォームまたは新築の工事に着手した方が補助対象になります。要件はそれぞれ以下の通りです。

1.リフォームで食洗機を設置する場合

断熱改修など必須リフォーム工事とあわせてビルトイン食洗機（食器洗い機）を導入した場合に、補助を受けることができます。

なお、補助額の合計が5万円以上であることが条件で、必須工事に含まれる「高断熱浴槽」、「節湯水栓」、「節水型トイレ」、「高効率給湯器」のうち1つ以上含める必要があります。

基準	補助額
電気用品安全法に規定する「電気食器洗機」で、ビルトイン型であること	1台につき21,000円〜26,000円想定 （※2025年度実績）

2.新築住宅を購入・建てる場合

新築住宅を建てる場合は、食洗機（食器洗い機）単体で金額が決まるのではなく、住宅全体の省エネ性能（ZEH水準など）に応じて一括で補助金が交付されます。

住宅タイプ	補助額
GX志向型住宅	110万円
長期優良住宅	75万円
ZEH水準住宅	35万円

食洗機の補助金を申請するときの注意点

みらいエコ住宅2026事業の申請は、工事を依頼する人が自分で行うのではなく、登録事業者が行います。

そのため、食洗機の交換やキッチンリフォームを依頼する前に、補助金申請に対応している事業者かどうかを確認しておくと安心です。

注意点	内容
申請者	工事施工業者などの登録事業者が申請
交付申請期間	申請開始から遅くとも2026年12月31日まで。予算上限に達した場合はその時点で終了
工事着手時期	2025年11月28日以降に着手した工事が対象
必要書類	納品書の写し、工事前後の写真など
写真撮影	工事前後の写真が必要。撮り忘れると補助対象外になる場合あり

ビルトイン食器洗機では、納品書の写しが確認書類になります。また、対象工事ごとに工事前後の写真が必要です。

補助金を使いたい場合は、工事後に慌てて確認するのではなく、見積り段階で「補助金の対象になるか」「申請に必要な写真や書類を準備してもらえるか」を確認しておくと安心です。

補助金対象のビルトイン食洗機を選ぶときのポイント

みらいエコ住宅2026事業で対象になるのは、ビルトイン食洗機です。卓上型やタンク式の食洗機は、国の補助対象には含まれないため注意が必要です。

ビルトイン食洗機を選ぶときは、補助金の対象になるかだけでなく、現在のキッチンに設置できるサイズか、浅型・深型のどちらが合うか、工事費込みの総額がいくらになるかも確認しておくと安心です。

補助金を活用する場合でも、最終的な支払額は本体価格・工事費・追加工事の有無によって変わります。見積り時には、対象製品かどうか、依頼先の業者が申請に必要な書類へ対応できるかもあわせて確認しておくのがおすすめです。

参考：これで失敗しない！食洗機交換業者の選び方｜交換できるくん

おすすめビルトイン食洗機３選

食洗機の交換・買い替えや新設を検討している方へ、おすすめの人気食洗機をピックアップしました。

収納スペースが減るのを心配して「浅型」と「深型」で迷う方も多いですが、深型（ディープタイプ）でも、引き出し型の下部収納をつけられる施工プランもありますので、見積り依頼時に相談してみてください。迷ったら深型にしておくのがおすすめです。

自治体の食洗機補助金も確認しておく

国の補助金とは別に、自治体が独自に食洗機や省エネ家電、住宅リフォームの補助制度を実施している場合もあります。

ただし、自治体の補助金は対象エリアや申請期間、対象機器、予算上限が制度ごとに異なります。ビルトイン食洗機だけでなく、卓上型の食器洗い乾燥機やレンタル・サブスクリプションを対象にしている自治体もあるため、内容を個別に確認する必要があります。

確認したいこと	例
対象者	市区町村内に住んでいる人、子育て世帯など
対象機器	ビルトイン食洗機、卓上型食洗機、省エネ家電など
申請時期	購入前申請か、購入後申請か
補助額	定額、購入費の一部、上限額ありなど
併用可否	国の補助金と併用できるか

自治体の補助金は、年度途中で受付を終了することがあります。食洗機の購入や買い替えを検討している場合は、お住まいの自治体公式サイトで「食洗機 補助金」「省エネ家電 補助金」「住宅リフォーム 補助金」などの名称を確認してみてください。

まとめ

食洗機の購入・買い替えでは、条件を満たせば補助金を活用できます。

2026年度は、みらいエコ住宅2026事業でビルトイン食器洗機が30,000円/戸の補助対象です。ただし、食洗機単体では対象にならないケースが多く、要件化工事や補助額の下限、登録事業者による申請などの条件を満たす必要があります。

補助金を使ってビルトイン食洗機を導入したい場合は、食洗機だけでなく、窓の断熱改修やレンジフード、コンロ、浴室乾燥機など、ほかの対象工事と組み合わせられるかも確認しておくのがおすすめです。

申請条件や予算状況は変わることがあるため、検討時には国や自治体の公式情報を確認し、補助金申請に対応している事業者へ相談してみてください。